各国とのビジネスをはじめとする諸交流においての基本は互いに相手をよく知ることが必要不可欠です。しかし、日本社会においてはこの分野に関しては、分かっていながら分かっていないと思われます。その理由は、情報の重要さについての認識の低さ、調査に要するコストをその直接的な効果を急いで求めることなど多くの要因が考えられます。
本協会は、その実績の一例として各国の諸事情の調査研究事業を実施してまいりました。
| 各国の政治、経済と教育等文化に関する調査研究事業 | |
| FECは元大使、大学教授、シンクタンク研究員らの各界識者を研究員として、重点交流対象国をはじめとする各国の政治・経済、文化の各分野の諸情勢と個別案件についての研究並びに各国での世論調査を通じての対日観と時局案件をテーマとする各国国民の意識調査も各国の大学等関係機関の協力を得て実施しました。併せて日本国内においても同様の各国に対する日本人のイメージはどのようなものであるかの意識調査も実施してまいりました。その一部はマスコミなどにも発表しています。 |
| 月刊新聞FECニュース、調査結果の刊行物としても発行事業 | ||||||||||||||||||||||||
| FECは、月刊新聞のFECニュース(第3種郵便物、タブロイド版、12~20頁)を毎月1日に発行し、FECの活動状況をはじめ各国の諸事情、識者の内外問題についての提言などを掲載して、会員らに広く諸情報を提供しています。 (注)月刊FECニュースの詳細はこちらをご参照ください。
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| その他刊行物は、モツアルト没後200年に際して「モツアルトとプラハ」の本の発行を含めFECが毎年度各国に派遣の経済事情調査団の調査結果も刊行物として発行するなど幅広い事業展開を行なっています。 |



